東日本大震災で太平洋プレートが東日本が乗った北米プレートをぐいぐいと押して陸地は西へ移動していたものが、３：１１の大地震でエネルギーは放出され、逆に内陸が海のほうへ引き延ばされ、東に最大６m動いた。さて、現在、四国では過去７０年に北西へ２．３m動いているという。つまり、フィリピン海プレートが陸側を押して来ており、エネルギーが蓄積されているということだ。エネルギーの歪み的には先ず、南海トラフ、そして北海道東方沖、そして、相模トラフとなる。現在の長期予測としては、東海地震発生確率は今後３０年で８８％。東南海地震は７０−８０％、そして、南海地震は６０％程度。しかし、東海地震が遅れることで時間が経過すると東南海、南海地震の発生周期も近づき３連動になる可能性も高くなる。首都圏直下に関しては最近、東北大学がM7で５年以内に１７％との想定を発表した。これは先に発表されている東大の４年で５０％に比べると低いが、それでも大きな確率といえる。琉球大学名誉教授で海洋地質学者の木村氏によれば、富士山噴火は２０１５年までに起るという。世界的の歴史を見てもM9クラスの地震の後には必ず、近くの火山が大爆発をしている。
防波堤は大丈夫か？
（南海トラフ／東海地震）では４mの津波が名古屋湾を襲う。激震により名古屋港の高潮防波堤が液状化により最悪２．９m沈下してしまい、津波を防げない可能性が指摘されている。その場合、津波は湾岸地域を飲み込み、名古屋駅周辺にまで到達するとされる。湾岸の８０００のコンテナが流れる凶器となる。
東京湾の堤防は３．５m。南海トラフ地震では３時間遅れとは言え、３mの津波が押し寄せる。液状化で堤防が沈下すれば、浸水は避けられない。月島駅あたりは海抜０．９m。墨田区では海抜マイナス１．５mのところさえある。東京湾北部地震では、老朽化した水門に震度６−７の激震が襲う。水門は閉まるのか？東京都の想定では水害で死者は出ない事になっているが、どうも甘い想定ではないか？ 地下鉄への浸水があれば大惨事に繋がる。２００５年の水防法改正により、浸水想定区域や避難情報を住民に周知することが市町村に義務付けられた。２０１２年１２月５日現在、１２２６町村で公表されている。
路上は大混乱
中央防災会議の見解では、首都圏に大地震が起こり、人々が帰宅を急いで外に出ると、１平方メートルあたりに６人というラッシュ時の電車状態に巻き込まれ３時間以上立ち往生する人が２００万人出るという。しかも、都心の道路は液状化や落下物で決して安全とは言えない。「むやみに移動しない」が何と言っても基本。しっかりした比較的新しいビルであれば、ビル内のようが安全と言える。また、１６２万人以上が１ヶ月以上避難民となるという。仮設住宅は圧倒的に足りなくなる。東京は東京以外からの訪問者も多く、土地勘がないのでパニックを起こしやすい。地下ショッピング街、また、最近開発されている駅構内のショッピング街でも危機管理者を置き、避難指示を適切に出せる様、訓練が必要とされる。改札内は人の溜まるところではないということで、スプリンクラーの設置は義務付けられていない。しかし、駅こそ災害の時は人が溜まる危険な場所なのだ。
だから、自主防災が大事
ハザードマップなどは一応頭に入れておく必要はあるが、それに信頼しすぎない。人為的に与えられた想定に依存しすぎない。自然災害においては「想定外を想定しておく。」自らの命の安全を行政など誰かに委ねることなく、主体的にそのときの状況下で最善を尽くす。状況を見て、避難勧告を待たずに避難する必要も時にはある。率先避難者となり周りを避難させる事も大事。大規模災害などの場合、住民は災害発生から７２時間は、公的な助けは期待できないので、自分自身で対応を行う心構えが必要となる。
レストランや宿泊場、劇場、ショッピング街に行った時は、先ず周囲を見て、出口、避難口、消火器、などを確認しよう。それから天上を見上げ落下物はないか、近くに倒れて来るような物はないか確認しよう。
まだまだ携帯ラジオを携帯している人が少ない。１０００円以下でも購入できるので１つバッグに入れておいて欲しい。とにかく情報がライフラインとなる。そして大災害の時はコミュニティFMなどの地域密着情報が役に立つ。
総務省消防庁のツイッター@FAMD_japanや首相官邸（災害情報）@kantei_saigaiで災害関係の双方向情報を得られるので,これも参考に。
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