１９９５年の阪神淡路大震災の時、１４０万人の被災者に対し、約３０万人のボランティアが駆けつけてくれたという。行政が対応できない部分、大活躍してくれた。それで１９９５年は「ボランティア元年」と呼ばれ、以来、災害時にはボランティアの存在はかかせないものとなった。また同時に、それはレッスンを学ぶ機会でもあった。被災者のニーズとボランティアをつなぐコーディネーター機能が不在であったため多くの混乱もあった。「何かを手伝いたい」というボランティアと「何かを手伝ってもらいたい」という被災者をつなぐ機能が必要であり、「災害ボランティアセンター」というしくみが作られるようになった。
災害対応サイクルによるボランティア活動
１）事前の備え（予防ボランティア、ないし防災ボランティア）
被災地でのボランティア活動の体験や経験や学びを生かし、災害時の初動体制づくり（連携）をスムーズにするため、平常時から様々な主体（地域住民、行政機関、ボランティアなど）を事前にネットワークする。また、防災セミナーなどを行い、住民の災害に対する意識啓発活動を行う。「顔の見える防災コミュニティの創出」が目的となる。住宅の耐震化や家具の転倒防止活動なども行う。災害時の要援助者（高齢者、障害者）を認識しておくことも大事である。この働きは必要かつ重要だが、まだまだ認知されていないボランティア活動である。
２）応急対応（救援ボランティア）
一般の人がイメージする「避難所で被災者の世話をする」、あるいは、「壊れた家の瓦礫を片付ける」などの災害ボランティア像が、この期のボランティア活動。ライフラインの破壊に伴う生活支援への対応、避難所での集団生活の運営支援が主な活動。
３）復旧・復興（復興ボランティア）
仮設住宅での高齢者の見守り、心のケアや町づくり、産業再生などでの支援活動。被災者や被災地が自らの生活環境を再構築してゆくなどの側面支援をする。復興、町づくりには専門家によるアドバイスという支援も必要になる。被災者や地域コミュニティ、行政機関、専門家をつなぐ働きも含まれる。被災者にとっては心配してくれる人がいるという「ボランティアの存在」に救われるという場合も多い。「寄り添う」がキーワード。
ちなみに、震災１年半後、私どもの支援団体クラッシュジャパンに日経新聞が取材に来た。日本人でも被災地のことを忘れかけているのに、また、円高の中、どうしてまだ海外からボランティアが来続けているのか知りたいということだった。一緒にいた職員（宣教師）は「神の愛でしょうね」と答えていた。
crashkazu@gmail.com
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