地形から見る東京の水害

地形から見る東京の水害

まず、これら２つの写真を見て頂きたい。

「えっ！」と驚くことだろう。これは両国の江戸東京博物館に展示されている東京の地形模型である。

 実際、高輪の高台から品川方面を見ると、この高低が実感できる。両国、北千住の名前が見えるが、この地帯が隅田川と荒川に挟まれた三角地帯、いわゆる「川の手地区」であり、ゼロメートル地帯だ。そこに１５０万人が住んでいる。江東区砂町は名のごとく、もともと砂地で、１００年で５mも沈下している。

また、上野から品川にかけては、江戸時代の海岸線であり、かなり低い。山手線に乗るとよくわかるが、駒込から田端に移動する途中、視界がぱっと開ける。荒川沿いの低地が見渡せる。一方右手は谷中の墓地さらに進むと上野の山で高台が続く。かなりの高低差があることが分かる。私達は電車、（特に地下鉄）の発達により土地の高低が感覚的にわからなくなってきている。実は東京はかなり起伏の多い場所なのだ。渋谷は名の通り「谷」で、青山から下り坂。六本木から神谷町へも急な下りとなっている。山手線が地上より下を走っているのは駒込、巣鴨、目白だけである。つまりそれらの地域は高台にあることがわかる。

 次の写真は江戸時代の東京。現在の山手線の駅のほとんどは市外地だった。今でも代官山という地名も残っているように、江戸の市外地に武家屋敷が多く、両国、日本橋あたりは商人、町民のエリアであった。特に注目したいのは、写真にあるように、江戸城内堀、外堀と水路が多く、かつて日比谷は海苔を取る漁村。内幸町は堀、水路であった。麻布十番は沼地、築地、銀座あたりも埋め立てである。基本的に東京から品川は、基本的に海岸で、もともと地盤が強固ではないことがわかる。最も、今の江戸川区あたりは大湿地帯で人が行き来できない場所であった。つい昭和の初め頃からぼちぼち人が住み出している。また、江戸時代の絵画に「赤坂池」を描いたものがある。かつては江戸住民の給水地であったという。溜池山王の溜池も、その名のごとく溜池だった訳だ。

 さて、気になるのは東京湾の津波や高潮である。３：１１の時、船橋で２．４m、隅田川で１．５mの津波が観測されている。川辺テラスまで浸水した箇所もある。東京湾の津波想定は最高は２mということになっている。しかし、１９１７年の関東大水害の時、台風の高潮で水位は４．２mまで上がった記録がある。昨年のフィリピンのスーパー台風では被災地に７mの高波が押し寄せている。水害は地震だけで起る訳ではない。

さて津波の想定自体どれくらいの信頼性があるのだろうか？静岡大学防災総合センター教授の牛山素行氏によると、津波発生時の状況が正確に掴めれば、その後の津波の広がりについてはかなり正確なシュミレーションができるという。

ただし、震源域がどのくらい広く、どのような型で海底が跳ね上がるのかによって大分数値が違ってくるという。結論として、正確な津波高の想定は無理だという。さらに予測は予測で、半分から２倍のずれはあり得るというショッキングな答えをしている。現在、南海トラフでは東京湾内２．７mの津波ということになっているが、もし最悪、２倍ならば５．４mということになる。そうなると現在の堤防を超えて川の手地区はすべて浸水となる。江戸川区だけでも６７万人のうち３階まで避難できるのは約１３万人だけ。残りは逃げ惑うことになってしまう。「川の手地区」には高い建物がほとんど無い。高台作りが急務となる。ちなみに東京スカイツリーは倒れなくても、周辺は湖状態になることが予想される。東京メトロ「南砂町駅」は最も浸水が懸念される駅だ。

今後の地震に備えて海岸沿いの高台が無い場所では「津波避難タワー」などのアイディアがあるが、タワーの場合は津波以外には使い道が無く、海岸の潮風によるダメージもあり、長年のうちにはメインテナンス費用が嵩む。写真のような歩道橋を兼ねたものが有益と思われる。

定期的に津波に襲われる東北海岸沿いでは、住居の高台移転が望まれるが、漁業関係者は海岸近くに住みたいという文化がある。また、山地の地籍（土地所有者）が不明であったり、地権者が数十人いたりで市が買い上げようにも法律上の手続きが困難となっている。これは東京の木造密集地帯の区画整理と同様、必要は分かっていても高齢者の意識と地権問題でなかなか進展しない課題なのだ。

大阪、名古屋、そして東京という大都市は海岸沿いの低地にある。名古屋は日本一のゼロメートル地帯だが、東京でも海抜ゼロメートルが東京２３区の２割を占めている。３：１１時、石原元東京都知事も「東京湾に急所がある」とインタビューで答え、堤防を超える津波被害の可能性を示唆している。東京湾の堤防は古く、老朽化や液状化での決壊が懸念される。（写真は晴海埠頭にある高潮避難サイン）

荒川の堤防が決壊すると３時間で大手町まで浸水し、９０以上の駅が浸水、７６００名の死者が出る予測がなされている。しかし、ハザードマップ所有者は１５％に留まり、危機意識が薄いことが伺われる。東京湾岸の地表から地下１０mは埋め立て土で、通常の家屋は、地震のときの液状化で地下水上昇の影響を受けやすい。ただし、高層マンションに関しては、その下の岩盤まで掘っているので比較的被害が少ない。次期震災では、そうとう広い範囲で液状化の危険が指摘されているので、ライフライン、交通網の遮断、被害の長期化が懸念される。

下写真のように、現在、有明に災害対策本部が置かれることになっており、物資補補給拠点として東扇島となっている。しかし、想定外の津波が襲った場合、大丈夫なのか？

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一般社団法人　災害支援団体クラッシュジャパン

次期東京災害対策担当　

日本防災士機構認定　防災士

栗原一芳

crashkazu@gmail.com