大都市を襲う２つの巨大地震
図のように、真っ赤になったエリアが、今後３０年で震度６以上が起きる可能性の高いところだ。これは南海トラフ地震と首都圏直下型地震（都心南部地震）の影響地域といえる。そして上記の２つの地震はどちらも政府発表で今後、３０年で７０％の高確率となっている。首都圏直下は日本の頭脳である東京を直撃。一方、南海トラフの震源域は東日本大震災の２倍の１０００キロに及び、千葉から鹿児島までの範囲で強い地震に見舞われ、名古屋、大阪含む西日本に甚大な被害を及ぼす。
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南海トラフ地震の概要
● 海溝型 M8-M9
● 最大震度：７
● 発生確立：今後３０年で７０％
● 震源域：鹿児島から伊豆半島までの２０００Km
● 西日本で壊滅的ダメージ
全壊・焼失棟数：２３８万棟 （大阪で３３万棟）
死者・行方不明者：３２万人 （７割は津波被害、うち静岡で１０万人）
被害総額：２２０兆円
津波：大阪、名古屋で津波５m）
難民数：９５０万人
起れば国の存亡にかかわる国難！
大阪、名古屋に壊滅的ダメージ、そして東京にも大きな被害が及ぶ。国民の６割が被災するという南海トラフ（連動）地震は、正に国の存亡にかかわる国難。大阪府独自の被害予測では、津波が川を遡上し、取水地が破壊され、住民の９４％が断水の影響を受けるという。一ヶ月後には１９１万人が避難民と化す。しかし、避難者の半分は避難所に入れない。水は国の推定を６倍上回る８９３１万トンが不足と試算。非常食は国の想定の２．３倍の３２２０万食が不足。名古屋では市内の２４％が浸水。津波が液状化で沈み込んだ堤防を超えれば、浸水はJR名古屋駅まで到達すると予測される。
被害者の７割は津波被害
政府は２０１４年３月２８日、死者数を今後、１０年間で８割減らす目標を掲げ、津波防災や耐震化を推進。図のように３０分以内に津波で浸水する１４都県の１３９の市町村を津波対策特別強化地区と指定した。被害者の３分の１にあたる１０万人は静岡である。この人口密度の高い地域に１０m級の津波が押し寄せるが、初波は２分で到達する。東京近辺でも、新島３１m, 神津島２５m、鎌倉１０m、館山１１m、東京湾内でも震度５で津波最大３m（満潮含む）前後と予測されている。
いつ起るのか？
南海トラフ地震、東京への被害
● 震度：５強
● 一時的な交通／通信麻痺
● 長周期地震動による高層階の長時間による水平揺れ。家具などの固定がされてないと、致命的なダメージとなる可能性がある。
● 東京湾岸の１２基の火力発電所、５０００基の石油タンクなどへのダメージ。
スロッシングによる油の流出と湾岸火災の可能性
（スロッシング）
● 津波最大高３m、湾岸地区、ゼロメートル地帯の浸水、液状化
都内での津波死者は出ないことになっているが、伊豆諸島、小笠原諸島で津波により計１７７４人が死亡と予想。都内のゼロメートル地帯では、堤防の決壊や液状化による沈下などで浸水の可能性がある。東京都は浸水の場合１m以下とするが・・・
● 富士山噴火の場合 火山灰が２cm−１０cm 幹線道路の灰排除に４日、航空機の飛行に影響。避難対象人数は５６万７千人に及ぶ。
地震予知の第一人者・長尾年恭東海大学教授によると・・・「東海地震が起きた場合、かなりの高率で富士山が噴火するでしょう。・・・活火山であるはずが300年も噴火しなかったこと自体、異常だと考えたほうがいい。東海地震後に富士山は間違いなく噴火すると考えるべきです。それは地震が起きた後、おそらく数十日~2年以内でしょう。」「週刊現代」2012年1月21日号
● 浜岡原発事故による放射能漏れにより、８時間ほどで首都圏放射能汚染。浜岡原発は今年中に再稼働申請予定。
● 長期的物不足 西日本の壊滅的ダメージと交通網の遮断により、長期の物不足が ボディブローのようにじわじわと都民生活を苦しめることに。
● 復旧、復興の長期化 瓦礫処理に１９年という試算が出ている。
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栗原一芳
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